粗利率・原価率計算ツール

工務店の粗利率は、一般的に25〜35%が目安です。

注文住宅・新築工事を請け負う工務店の場合、材料費・労務費・外注費（大工・基礎・電気・設備などの各職人への支払い）を差し引いた粗利率は25〜35%程度が相場とされます。リフォーム主体の工務店はこれより高く、30〜50%になることもあります。下請けへの発注比率が高いほど粗利率は下がる傾向にあります。例えば請負金額2,000万円・原価1,400万円の新築工事なら、粗利率は30%（粗利600万円）です。

建設業全体の粗利率は、工事の種類によって25〜50%と幅があります。

新築工事は25〜35%、リフォーム・外壁塗装工事は30〜50%が目安です。同じ「建設業」でも、元請けか下請けか、材料支給か施工のみか、といった請負条件によって大きく変動するため、自社の過去の実績値と比較するのが最も確実です。

メーカー（製造業）の粗利率は、原材料費の比率が大きい業種ほど低くなります。

機械・金属加工などの一般的な製造業は20〜35%が目安ですが、原材料費への依存度が低い高付加価値製品（精密機器・化学製品の一部など）はこれより高くなる傾向があります。逆に大量生産・薄利多売型の製造業では10〜20%台になることもあります。

飲食店の粗利率（＝FLコストを除いた原価率の裏返し）は、60〜70%が目安です。

飲食業は原価率（食材費）を30〜35%程度に抑えるのが黒字化の目安とされ、その裏返しとして粗利率は65〜70%前後になります。例えば客単価1,000円・原価率30%の店なら、1杯あたりの粗利は700円です。ただし飲食店は人件費（労務費）を原価に含めない会計慣行が一般的なので、実質的な収益性は営業利益率も合わせて確認する必要があります。

小売業の粗利率は業態によって20〜50%と幅が大きく、扱う商品の性質で決まります。

食品スーパーのように回転率が高く単価の安い商品は20〜30%、アパレル・雑貨のように単価が高くブランド性のある商品は30〜50%が目安です。同じ「小売業」でも仕入方式（直接仕入か商社経由か）によって10ポイント以上変わることも珍しくありません。

美容室・エステサロンの粗利率は、技術中心のサービス業のため50〜70%と高めです。

原価が薬剤・消耗品費に限られ、技術者の人件費を原価に含めるかどうかで大きく変わります。人件費を原価に含めない考え方（売上総利益ベース）では70%以上になることもあります。自社の会計方針でどちらの考え方を採用しているか確認してください。

卸売業の粗利率は、10〜25%と全業種の中でも低めです。

仕入れた商品をそのまま企業間で転売するビジネスモデルのため、薄利多売が基本になります。物流費・在庫リスクをどこまで負担するか（メーカー直送か自社倉庫経由か）によっても変動します。