粗利率・原価率計算ツール
売上・原価を入力して粗利率を計算。目標粗利率から必要見積金額も逆算。建設・飲食・小売など業種別目安も掲載。
建設業の粗利率目安
※粗利率は工種・地域・受注規模により大きく異なります。諸経費・一般管理費（通常10〜15%）を控除した営業利益は粗利率からさらに低下します。
✅ 入力データはサーバーに送信されません。ブラウザ内で完結します。
粗利率・原価率計算ツールの使い方
2つのモードを切り替えて使えます。売上と原価が分かっている場合は「売上・原価から計算」、原価から適正な見積金額を知りたい場合は「目標粗利率から逆算」を使ってください。
モード①：売上・原価から計算
売上金額と原価合計を入力 → 粗利率・原価率・粗利額を即計算。現在の案件や月次の利益率チェックに。
売上150万・原価90万 → 粗利率40%・粗利60万
モード②：目標粗利率から逆算
原価と目標粗利率を入力 → 必要な見積金額（売上目標）を算出。見積作成・価格交渉の根拠づくりに。
原価70万・目標粗利率35% → 必要見積額 約107.7万
粗利率・原価率の計算式
業種別｜粗利率の目安一覧
同業他社の水準と比較する際の参考にしてください。業態・規模・地域により大きく異なります。
| 業種 | 粗利率の目安 |
|---|---|
| IT・ソフトウェア開発 | 60〜80% |
| 飲食業（カフェ・レストラン） | 60〜70% |
| 美容・エステ・サロン | 50〜70% |
| リフォーム・外壁塗装 | 30〜50% |
| 建設業（新築工事） | 25〜35% |
| 設備工事（電気・水道） | 25〜40% |
| 小売業（アパレル） | 30〜50% |
| 小売業（食品スーパー） | 20〜30% |
| 製造業（機械・金属） | 20〜35% |
| 卸売業 | 10〜25% |
| 運送・物流業 | 15〜30% |
※粗利率は業態・受注規模・地域・経営効率により大きく異なります。上記はあくまで一般的な参考値です。
粗利率・原価率・営業利益率の違い
「粗利率が高いのに利益が出ない」という場合、固定費（販管費）が多すぎることが原因です。3つの指標の違いを理解しておきましょう。
例：売上1,000万円の場合
直接原価だけを引いた利益
固定費も含めた実質的な利益
粗利率を改善するための5つのポイント
単価を上げる（値上げ・付加価値追加）
最も直接的な方法。競合より優れたポイントを明確にして価格転嫁を行う。材料費高騰を理由にした値上げ交渉も有効。
材料費・仕入れコストを下げる
まとめ買いによる値引き交渉、複数業者の相見積もり、在庫ロスの削減。飲食業であればフードロスの最小化も効果的。
外注・下請けコストを見直す
建設業・製造業では外注費が原価の大きな割合を占める。内製化できる工程の検討、外注先の複数化で競争原理を働かせる。
高粗利商品・サービスの比率を増やす
全商品・サービスの粗利率を計算し、高粗利なものへ注力する「商品ミックス」の改善。IT業・美容業はこの観点が特に重要。
ロス・廃棄・手戻りを減らす
製造・建設業での材料ロスや作業の手戻りは原価を直接押し上げる。工程管理・品質管理の改善が粗利率向上につながる。
よくある質問
Q. 税込・税抜のどちらで入力すればよいですか？
A. 売上・原価ともに税抜（本体価格）で統一してください。税込金額で入力すると消費税分が粗利に含まれてしまい、正しい粗利率が計算できません。
Q. 外注費は原価に含めますか？
A. 含めます。直接工事費・直接製造費に該当する外注費（材料費・労務費・外注費・直接経費）はすべて原価です。本社の管理部門や営業担当者の人件費は販管費であり、原価には含めません。
Q. 粗利率30%では利益が出ませんか？
A. 粗利率30%でも、販管費（固定費）が少なければ十分な営業利益が出ます。目安として販管費が粗利の半分以下に抑えられていれば健全です。業種や規模によって異なるため、自社の固定費率と合わせて判断してください。
Q. 入力データはサーバーに送信されますか？
A. 送信されません。すべての計算はブラウザ内で完結します。金額情報が外部に漏れることはありません。
⚠️ ご注意
本ツールの計算結果はあくまで参考値です。実際の受注判断・経営判断には、自社の固定費・間接費・資金繰りを含めた総合的な検討をしてください。