FIREに必要な資産はいくら？年収・生活費別にシミュレーションしてみた

「FIREするには何億必要ですか？」という質問、本当によく見かけます。SNSでは「3億あればFIREできる」とか「いや5億は必要」とか、数字が独り歩きしていて、読んでいて混乱することも多い。

結論から言うと、必要額は生活費によって全然違います。年間生活費300万円なら7,500万円、500万円なら1億2,500万円。この計算の根拠である「4%ルール」と、日本で適用する際の注意点を含めて整理してみます。

4%ルールとは何か、そもそもの話

FIREコミュニティでよく使われる「4%ルール」は、1998年にアメリカのトリニティ大学が発表した研究（通称：トリニティスタディ）が元になっています。

内容をざっくり言うと、「株式と債券に分散投資したポートフォリオから毎年4%ずつ取り崩しても、30年後に資産が残っている確率が95%以上だった」というもの。これを逆算すると、必要な資産額は「年間生活費 × 25倍」になります。

ただしこれ、アメリカのデータです。S&P500の過去リターンを前提にしています。日本株や円建て資産で同じ前提が使えるかどうかは、正直わかりません。

年収・生活費別のFIRE達成シミュレーション

実際に数字を見ていきましょう。以下は、現在の資産500万円・毎月の積立額が手取りの20%という前提で、「何年でFIREできるか」を試算したものです。

この数字を見て「思ったより時間かかるな」と感じた人が多いと思います。それが正直なところだと思います。

注意してほしいのは、上の表の「年間生活費」が意外と低く設定されているということ。年収400万円の人が生活費300万円というのは、手取りのほぼ全額を使う計算になります。貯蓄率を上げるには生活費を削るしかなく、それがどこまで現実的かは人によります。

生活費を下げることが最大の近道

FIREの計算式をよく見ると、収入を増やすより生活費を減らすほうが2倍の効果があることがわかります。

たとえば年収500万円の人が年間生活費を350万円から300万円に減らすと、必要資産が8,750万円から7,500万円に下がり、かつ毎年の貯蓄額も増えます。両方の効果が同時に働くので、達成時期が一気に縮まります。

逆に言えば、生活費を下げずに収入だけ増やそうとしても、生活水準も一緒に上がってしまう（ライフスタイルインフレ）と、必要資産額も増えてしまいます。

日本でFIREするときに見落としがちな点

社会保険料の問題

会社員を辞めると、健康保険は国民健康保険に切り替わります。これが地味に高い。扶養家族がいる場合、年間で数十万円の支出になることもあります。

会社員のときは「給与から天引き」されているので見えにくいですが、FIRE後は自分で払う必要があります。この分を生活費に含めておかないと、後で試算が狂います。

住民税は1年遅れでくる

退職した翌年に、現役時代の収入に対する住民税が請求されます。これを知らないと、FIRE初年度に予期しない出費でパニックになります。

インフレリスク

日本はここ数年、物価が上がっています。年2〜3%のインフレが続くと、20年後の生活費は今より4〜8割高くなる可能性があります。4%ルールがカバーできる範囲ですが、このリスクは意識しておく必要があります。

「完全FIRE」にこだわらなくていい

最近は「サイドFIRE」「セミFIRE」という言葉も広まっています。週2〜3日だけ仕事して、残りを自由な時間にするスタイルです。

個人的には、これが現実的だと思っています。完全にリタイアして「一切収入ゼロ」にするより、好きな仕事を少しだけ続けることで、必要な資産額を大幅に減らせます。年間200万円の収入があるだけで、必要資産は1,500万円以上少なくなります。

FIREは目的ではなく手段です。「お金の心配をしないで生きたい」という本来の目的のために、どのルートが自分に合っているかを考えるほうが建設的だと思います。

自分のFIREシミュレーションをやってみる

ここまで読んで、自分の数字を計算してみたくなった人はぜひFIREシミュレーターを使ってみてください。現在の資産・毎月の積立額・年間生活費・運用利回りを入力すると、FIRE達成年数と必要資産額が即計算できます。

数字を変えながら「生活費を月2万円削ったら何年縮まるか」「利回りが3%のケースと7%のケースでどれだけ差が出るか」を確認するのが、現実的な計画を立てる第一歩になると思います。